最近、「オンライン診療」という言葉を目にする機会が増えていませんか。コロナ禍をきっかけに規制が緩和され、2022年の診療報酬改定ではオンライン診療の恒久化が正式に認められました。
とはいえ、「本当に保険がきくの？」「何でも診てもらえるの？」「初診からオンラインで大丈夫？」と疑問を持つ方も多いと思います。この記事では、オンライン診療の制度面と利用時の注意点を整理しました。
オンライン診療の基本的な仕組み
オンライン診療とは、スマートフォンやパソコンのビデオ通話を使って、医師の診察を受ける仕組みです。自宅にいながら医師と顔を合わせて話ができ、必要に応じて処方箋を出してもらうことも可能です。処方箋は薬局にFAXやオンラインで送付され、薬は自宅に配送してもらえるケースもあります。
ただし、オンライン診療は万能ではありません。触診や血液検査が必要な場合、画像診断が必要な場合など、対面でなければ適切な診断ができないケースもあります。厚生労働省のガイドラインでも、オンライン診療は対面診療と適切に組み合わせて実施することが定められています。
公的なルールと制度について
公的機関の見解
厚生労働省は「オンライン診療の適切な実施に関する指針」を策定し、オンライン診療の実施にあたってのルールを定めています。2022年度の診療報酬改定により、初診からのオンライン診療が条件付きで保険適用となりました。ただし、医師が対面診療が必要と判断した場合は、対面診療に切り替える義務があります。
公的機関の見解
厚生労働省のガイドラインでは、オンライン診療のみで完結する無診察治療は禁止されています。また、オンライン診療を実施する医師は、対面診療と同等の医療安全を確保する必要があるとされています。向精神薬や麻薬の処方など、オンラインでの処方が制限されている薬剤もあります。
制度の概要がわかったところで、実際に利用する際のポイントを確認しましょう。
オンライン診療を利用する際のポイント
保険適用だが「情報通信機器の利用料」がかかることも
オンライン診療の診察料自体は保険適用ですが、クリニックによってはシステム利用料（数百円〜千円程度）が別途かかる場合があります。これは保険外の費用です。また、対面診療より診療報酬の点数がやや低く設定されているため、オンライン対応していないクリニックもあります。事前に利用料の有無を確認しておきましょう。
向いている診療・向いていない診療がある
慢性疾患の定期フォロー（高血圧・糖尿病の薬の継続処方など）、花粉症やアレルギー薬の処方、皮膚疾患の経過確認など、症状が安定している場合にオンライン診療は特に便利です。一方、腹痛や胸痛などの急性症状、検査が必要な場合、初めて受診する病気の診断には対面診療が適しています。
自費のオンライン診療には注意が必要
AGA治療やピルの処方など、自由診療のオンラインクリニックが急増しています。便利な一方で、十分な問診をせずに薬を処方するサービスや、対面のフォローアップ体制がないケースもあります。「手軽さ」だけで選ばず、対面診療への切り替え体制が整っているか、副作用時の対応を確認しておくことが大切です。
オンライン診療でよくある質問
初診からオンラインで受けられる？
2022年度からの改定で、初診からオンライン診療を保険適用で受けることが可能になりました。ただし、医師が対面での診察が必要と判断した場合はオンラインのみでは完結しません。また、初診でのオンライン診療では、処方日数が制限されることがあります。
処方された薬はどうやって受け取る？
処方箋はクリニックから薬局へ送付されます。最寄りの薬局で受け取る方法と、オンライン対応の薬局から自宅に配送してもらう方法があります。配送の場合は送料がかかることがあるので、事前に確認してください。
まとめ
オンライン診療は保険適用で初診から利用でき、慢性疾患のフォローや定期処方では特に便利な仕組みです。ただし、対面診療の代わりにはなれない場面もあるため、使い分けの意識が大切です。
通院の負担を減らしたい方は、まずかかりつけのクリニックがオンライン診療に対応しているか確認してみるところから始めてみてはどうでしょうか。
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